おすすめの出張管理システム（BTM）10選をタイプ別に比較！費用相場や選び方も解説

【早見表】目的別おすすめの出張管理システム（BTM）一覧

自社に合う出張管理システムをすぐに知りたい方は、以下の早見表をご確認ください。出張申請から経費精算まで一元化したい、専門スタッフに手配を依頼したい、予約や請求処理を効率化したいなど、目的別におすすめのタイプと製品を整理しています。

課題・利用目的	おすすめのタイプ	製品例
出張申請から手配・精算まで一元管理したい	▶総合管理型	AI Travel／ビズバンスJTB出張予約／Concur Travel／出張なび
専門スタッフに出張手配を相談・依頼したい	▶手配代行・サポート型	BORDER／BTOL
交通・宿泊予約や請求処理を効率化したい	▶予約・一括請求型	ピカパカ出張DX／Racco／BT-Compass／じゃらん
複数製品の機能や料金をまとめて比べたい	▶【比較表】おすすめの出張管理システム（BTM）	ー

出張管理システム（BTM）とは

出張管理システムとは、交通機関や宿泊先の手配、経費処理など出張に関する業務を一元管理できるシステムのことです。出張には事前申請や各種書類の作成、経費の精算など多岐にわたる業務が発生します。出張申請と経費精算でそれぞれに管理する部署が異なることによって、情報共有が複雑化するケースもあるでしょう。

出張管理システムを導入すれば、これらの業務を一括管理できます。複数サイトを閲覧せずに交通機関の手配が可能で、出張申請もシステム内で完結します。さらに、出張申請に対応する部署と経費を管理する部門のスムーズな連携も実現するでしょう。

出張管理システム（BTM）の主な機能

出張管理システムには、出張業務を効率化するさまざまな機能が搭載されています。

■チケット・宿泊先手配機能

新幹線・飛行機・レンタカーなどの交通手段や宿泊先をシステム内で検索し、一括予約する機能。複数のWebサイト比較や代理予約が可能な製品もあり、コスト適正化や不正防止にも役立つ。

■出張スケジュール管理機能

交通手段や宿泊先などの予約情報を管理する機能。専用アプリで出張中に旅程を確認できる製品や、誰がいつどこへ出張しているのか一覧で把握可能な製品もある。

■経費精算機能

システム上の出張データをもとに経費精算が実施できる機能。

■一括精算機能

システム内で予約手配した宿泊先や交通手段の支払いを企業側で一括精算できる機能。出張者の立替が不要になるため、内部統制強化にも役立つ。

■ワークフロー機能

出張の事前申請から承認まで、一連のワークフローをシステム上で完結する機能。ペーパーレスやリモートワークに対応できる。

■規程チェック機能

出張の規程をシステムに設定し、規程外の申請や精算があった場合にアラートを配信する機能。役職や部署に応じた規約の設定に対応した製品もある。

■レポート作成機能

出張実績や予約情報、請求内容などのデータをもとにレポートを作成する機能。

出張管理システム（BTM）のメリット

出張管理システムを導入すると、企業にとって多くのメリットがあります。ここでは、出張管理システムの代表的なメリットを紹介します。

出張コストの削減

出張にかかった費用をすべて可視化できるため、無駄の多い箇所や削減すべきコストの分析が可能です。分析にもとづき、出張の改善を実施すればコスト削減につながるでしょう。

また、多角的なベンチマークを用いたレート検証によって、コストを抑えた最適な業者選定ができる出張管理システムもあります。

手配や経費処理の負担軽減

従来、出張コストを調査するためには、複数のサイトを行き来して確認する必要があり、大幅な時間を要していました。出張管理システムでは、一つの画面で交通機関や宿泊施設の比較・検討が可能です。

また、選択した交通機関や宿泊先の情報をもとに、出張申請も行えるシステムもあります。情報の転記や申請書の作成が不要で、申請者と承認者の負担軽減につながるでしょう。さらに、出張経費も企業に一括で請求されるため、個別での精算処理は不要です。

リスクマネジメントの徹底

災害や事故をはじめ、出張時に予期せぬトラブルが発生する可能性は否めません。そこで企業には有事の際のリスクマネジメントが求められます。

出張管理システムでは、誰がどこへどのようなスケジュールで出張しているのかを正確に把握可能です。安否確認やトラブル対応が迅速に行えるため、状況把握に時間がかかったり、認識の相違によって対応を間違えたりといったトラブルの悪化を避けられるでしょう。

コーポレートガバナンスの強化

出張手配を個人任せにしていると、実態が把握できず、経費の私的利用をはじめとした不正を防ぎきれません。出張管理システムでは、手配内容や出張日程の管理を一元化できるため、自社の規程にもとづいた出張手配が容易です。また、手配内容が可視化されることにより、出張者の意識改革も期待されます。システムを通じた出張手配業務は、ガバナンスの強化にもつながるでしょう。

なお、出張管理システムのおすすめ製品をお探しの方は以下のボタンから資料請求が可能なため、製品比較に役立ててください。

出張管理システム（BTM）のタイプと選び方

出張管理システム（BTM）は、製品によって得意分野や対応範囲はさまざまです。ここでは、出張管理システムを３タイプに分けて、それぞれの特徴を紹介します。

総合管理型（申請・手配・精算を一元化）

出張前の申請・承認から交通機関や宿泊施設の手配、請求・経費精算、出張実績の管理まで、一連の出張業務をまとめて効率化できるタイプです。システム間の重複入力や部門間の情報共有にかかる手間を減らせるほか、旅費規程のチェックや出張データの分析に対応する製品もあります。出張者だけでなく、承認者や総務・経理部門を含めて業務全体を効率化したい企業におすすめです。

▶おすすめの出張管理システム（総合管理型）へジャンプ！

手配代行・サポート型（複雑な出張手配やトラブル対応を支援）

チャットや電話を通じて、専門のオペレーターやコンシェルジュに出張手配を相談・依頼できるタイプです。複雑な海外出張や複数都市を経由する出張、急な予定変更など、オンライン予約だけでは対応が難しいケースもサポートしてもらえます。出張者自身による手配の負担を減らしたい企業や、海外出張時のサポート体制を重視する企業におすすめです。

▶おすすめの出張管理システム（手配代行・サポート型）へジャンプ！

予約・一括請求型（予約業務や支払い処理を効率化）

新幹線や航空券、ホテルなどをオンラインで検索・予約し、利用料金を会社へまとめて請求できるタイプです。複数の予約サイトを行き来する手間を減らせるほか、従業員による立替払いや領収書の提出、個別の経費精算を削減できます。まずは出張手配と支払い処理から効率化したい企業や、初期費用・月額費用を抑えて導入したい企業におすすめです。

▶おすすめの出張管理システム（予約・一括請求型）へジャンプ！

出張管理システム（BTM）の比較ポイント

出張管理システムを導入し、最大限に効果を発揮するためには、自社に適した製品を選ぶことが大切です。ここでは、出張管理システム比較を行う際のポイントを紹介します。

ポイント	概要
自社の出張ルールをどこまで反映できるか	宿泊費の上限や交通手段など、自社の出張規程を設定・自動チェックできるか確認しましょう。
オンライン予約・オペレーター対応など柔軟に手配手段を選べるか	オンライン予約のほか、チャットや電話による手配代行に対応しているか確認しましょう。
立替精算や請求処理をどこまで省略できるか	請求書払いなどに対応し、従業員の立替や経費精算を削減できるか確認しましょう。
出張実績をどこまで可視化・分析できるか	部門別の出張費や利用履歴などを可視化・分析できるか確認しましょう。

自社の出張ルールをどこまで反映できるか

企業によって出張ルールは異なります。例えば「ホテルは１泊上限１万円まで」「航空券はエコノミーのみ可」といった規程をどこまでシステム上で再現・自動チェックできるかが重要です。これができないと、管理部門の確認作業が結局残ってしまいます。柔軟なルール設定やアラート機能の有無をチェックしましょう。

オンライン予約・オペレーター対応など柔軟に手配手段を選べるか

システムによって、「自分で予約を完結させる方式」か「チャットや電話でオペレーターに相談しながら予約する方式」かが異なります。出張慣れしている人が多いならセルフ型、慣れていない社員が多ければオペレーター併用型が安心です。また、新幹線やLCC・海外航空券など、対応路線の広さも要チェックです。

立替精算や請求処理をどこまで省略できるか

出張費を「個人が立て替えるのか」「会社宛てに請求が来るのか」によって経理の手間が大きく変わります。多くのBTMでは請求書払いが可能で、精算業務を省略できますが、中にはクレカ前提のサービスもあります。会社の運用ルールと一致するか、また精算データの会計ソフト連携の有無も確認しましょう。

出張実績をどこまで可視化・分析できるか

どの部署がいつ・どこへ・いくらで出張しているかを把握できる分析機能があると、出張費の見直しやルール改善に役立ちます。利用履歴のレポート出力や、部門別の費用集計、出張頻度の高い目的地などを可視化できると、経営・総務側の判断材料になります。コスト削減を重視する企業には必須機能です。

出張管理システム（BTM）の費用相場

出張管理システムの料金は、初期費用や月額費用が無料で実費の手配手数料のみ発生するタイプと、月額固定費用がかかるタイプに大別されます。一般的な傾向として、コスト重視の企業は実費型を利用し、出張頻度が高い企業では月額固定費用型を選ぶことが多い傾向にあります。規模や機能によって費用は大きく異なりますが、この記事で紹介している製品の料金相場は以下のとおりです。

■実費型

• ・国内出張：1,000円～/件
• ・海外出張：3,000円～/件

■月額固定費用型

• ・初期費用：10万円～（無料の場合もあり）
• ・月額費用：30,000円～50,000円程度

料金プランが公開されておらず、個別の見積が必要なサービスもあります。詳しい料金については、各社製品の資料を取り寄せたうえで見積もりを依頼するとよいでしょう。以下のボタンから一括資料請求（無料）が可能です。

【比較表】おすすめの出張管理システム（BTM）一覧

ここでは、ITトレンド編集部がおすすめする出張管理システムを一覧で紹介します。特徴や機能が一目でわかるようになっているので、気になる製品を比較してみてください。

最新の人気製品ランキングを一覧で確認したい方は、以下のページを参考にしてみてください。

おすすめの出張管理システム（総合管理型）

ここでは、出張前の申請・承認から交通・宿泊手配、請求・経費精算、出張実績の管理まで、一連の業務を効率化できる総合管理型の出張管理システムを紹介します。気になった製品は「＋資料請求リストに追加」ボタンでカート追加をしておき、あとでまとめて資料請求もできます。

おすすめの出張管理システム（手配代行・サポート型）

ここでは、チャットや電話で専門スタッフに出張手配を相談・依頼できる、手配代行・サポート型の出張管理システムを紹介します。複雑な海外出張や急な予定変更への対応を重視する企業にも適しています。

おすすめの出張管理システム（予約・一括請求型）

ここでは、交通機関や宿泊施設のオンライン予約に対応し、予約業務や支払い処理を効率化できる出張管理システムを紹介します。会社への一括請求に対応する製品を利用すれば、従業員の立替払いや経費精算の負担も軽減できます。

「自社に合う製品を診断してから資料請求したい」、「どんな観点で選べばいいかわからない」という方向けの診断ページもあります。
ITトレンドで過去に出張管理システム(BTM)を資料請求した方のお悩みや要望から作成した簡単な質問に答えるだけで、最適なシステムを案内します。
無料で今すぐ利用できますので、下のリンクから診断を開始してください。

▶出張管理システム(BTM) おすすめ比較・無料診断

出張管理システムに関するよくある質問（FAQ）

出張管理システムの導入を検討するにあたって、よく寄せられる疑問をQ&A形式でまとめました。

■Q１.出張規程（社内ルール）と連携できますか？

可能です。社内の出張規程をシステムに反映し、上限金額の制御、違反アラートの表示、ルール外申請の強制理由入力などの設定ができます。コンプライアンス強化にもつながります。

■Q２. 出張手配（交通・宿泊など）もできますか？

可能です。多くの出張管理システムでは、新幹線や航空券、宿泊施設などをオンラインで検索・予約できます。製品によっては、チャットや電話で専門スタッフに相談し、複雑な旅程や海外出張の手配を依頼することも可能です。また、予約情報を申請書や精算データに自動反映できる製品を選べば、入力や転記の手間も削減できます。▶手配代行・サポート型の出張管理システムを確認する

■Q３.海外出張にも対応できますか？

はい。一部の出張管理システムでは、海外出張の航空券・宿泊予約、外貨対応、英語対応画面、出張旅費規程のカスタマイズなどが可能です。例えば、「ピカパカ出張DX」では、グローバルな出張管理にも対応しています。

■Q４.出張申請の承認フローはカスタマイズできますか？

はい、多くの出張管理システムでは、自社の承認ルール（例：部署ごと、出張費用によって分岐、役職による承認者の変更など）にあわせて、柔軟にワークフローを設定できます。

■Q５.相場はどれくらいですか？

料金体系としては、「実費の手配手数料のみ発生するタイプ」と、「月額固定費用がかかるタイプ」の大きく２種類に分かれます。実費型は１件あたり1,000円～3,000円、月額固定費型は30,000円～50,000円程度が一般的です。▶出張管理システムの相場を確認する

まとめ

出張管理システムを導入すると、出張コストの削減や手配・経理処理の負担軽減、リスクマネジメント、コーポレートガバナンスの強化につながります。出張管理システムには、申請・手配・精算などの業務全体を一元化できる総合管理型、専門スタッフに出張手配を相談・依頼できる手配代行・サポート型、交通機関や宿泊施設の予約と請求処理を効率化できる予約・一括請求型があります。自社が効率化したい業務範囲や、必要なサポート体制に応じて選定しましょう。

システム選定時には、以下のポイントをチェックするとスムーズです。

• ● 自社の出張ルールをどこまで反映できるか
  宿泊費の上限や交通手段の制限など、社内規程をシステム内で自動チェック・反映できるかを確認しましょう
• ● 手配手段の柔軟性
  社員自身によるオンライン予約だけでなく、オペレーターによる代行手配ができるかも検討ポイントです。利用者のITリテラシーに応じて選びましょう
• ● 立替精算や請求処理の簡略化
  個人立替を減らせる「請求書払い対応」や、会計ソフトとのデータ連携機能の有無を確認しましょう
• ● 出張実績の可視化・分析機能
  部門別・目的別の出張費を可視化できると、コスト削減や規程見直しにも役立ちます

最近では、スマホからの申請や交通・宿泊の手配、精算も可能なモバイル対応製品も増えており、出先でもスムーズに出張業務を完結できます。さらに、分析機能を活用すれば、出張規程の改善や無駄な出張の見直しにも活かせます。

ただし、各製品で対応範囲や連携サービスは異なるため、まずは下から資料をまとめて請求し、自社に最適なシステムを比較・検討してみてください。