EDIとは?
EDIとは「Electronic Data Interchange」の略で、日本語では電子データ交換と訳されます。企業間でやり取りする発注書・納品書・請求書などの取引情報を、電子データとして交換する仕組みです。
従来、企業間の取引情報は、電話やFAX、メール、郵送などでやり取りされてきました。しかし、送付方法やデータ形式が統一されていないと、帳票の確認やシステムへの入力、保管などに手間がかかります。
EDIを導入すれば、取引データを企業間で直接送受信できるため、帳票の作成や転記、確認などの業務を効率化できます。物流・製造・小売・金融など、企業間取引が多いさまざまな業界で利用されています。
EDIの仕組み
EDIでは、自社の販売管理システムや基幹システムに登録された取引データを、取引先が受信できる形式へ変換して送信します。取引先から受信したデータについても、自社のシステムに取り込める形式へ変換します。
企業によって使用するシステムやデータ形式は異なるため、EDIで情報を交換するには、以下のようなルールを取引先との間で決める必要があります。
- ●使用する通信回線
- ●通信プロトコル
- ●データフォーマット
- ●商品コードや取引先コード
- ●送受信するデータの項目
EDIの仕組みについてより詳しく知りたい方は以下の記事を参考にしてください
EDIの大分類と通信プロトコルの種類
EDIは通信手段によって大きく3つに分類できます。レガシーEDIとインターネットEDI、そしてWeb-EDIです。各種類の違いを以下の表にまとめました。
| 種類 | 特徴 | 主な通信手段 | 向いているケース |
|---|---|---|---|
| レガシーEDI | 固定電話回線を利用する従来型のEDI | 電話回線・専用回線 | 既存の取引先が従来型EDIを利用している場合 |
| インターネットEDI | インターネット回線を利用して高速にデータ交換できるEDI | インターネット回線 | 通信速度や拡張性を重視したい場合 |
| Web-EDI | ブラウザ上で取引データを送受信できるEDI | Webブラウザ・クラウドサービス | 専用システムを構築せず、手軽にEDIを利用したい場合 |
各EDIの詳細を以下で解説します。
レガシーEDI
固定電話網のIP化により、従来の電話回線を利用したEDIは見直しが求められています。そのため、今後は後述するインターネットEDIやWeb-EDIへの切り替えが必要になるでしょう。
通信プロトコルには、JCA手順や全銀協標準通信プロトコル(ベーシック手順・TCP/IP)などが用いられています。
インターネットEDI
インターネット回線を用いてやり取りするEDIであり、レガシーEDIと比べて伝送速度が速いのがです。通信プロトコルには、JX手順やebXML MS、EDIINT AS2などが用いられます。
Web-EDI
Web-EDIは、ウェブサーバ上にシステムを構築し、ウェブブラウザを通じてデータの送受信を行うEDIです。インターネットを活用したクラウド型のシステムで提供されることが大半です。標準化されていないため、取引先の仕様を確認する必要があり、特に通信プロトコルの選定は重要でしょう。
Web-EDIでは、一般的にHTTPSを用いてWebブラウザとサーバ間の通信を暗号化します。取引先によって画面やデータ形式、操作方法が異なるため、事前に仕様を確認しましょう。
EDIの種類と具体例
EDIは、コードやフォーマットなどルール設定の仕方でも種類分けできます。それぞれの特徴や違いを参考に、自社に最適なEDIを見極めましょう。
| 種類 | 概要 | メリット | 注意点 |
|---|---|---|---|
| 個別EDI | 取引先ごとに通信形式や識別コード、データ形式を個別に設定するEDI | 取引先の独自仕様にあわせやすい | 取引先が増えるほど管理が煩雑になりやすい |
| 標準EDI | 業界や業務に応じてルールやデータフォーマットが標準化されたEDI | 同じ規格を利用する複数企業と取引しやすい | 取引先が同じ規格に対応している必要がある |
| 業界VAN | 特定業界の商取引に特化したネットワークサービス | 業界共通の商品コードや取引先コードを利用できる | 対応業界や接続先が限られる場合がある |
個別EDI:取引先ごとにルールを策定
取引先ごとに通信を行う形式や識別コードを個別に決めるEDIです。取引先ごとにルールを設定し、各EDIの仕様に対応するデータ変換システムを用意する必要があるため、EDIの活用範囲を広げにくい点がデメリットです。取引先が多い場合には不向きです。
標準EDI:フォーマットが標準化
ルールやデータフォーマットを標準化したEDIを指します。異なる企業間でのデータ交換では共通した形式や規格が重要となり、標準化するという考え方が一般的です。標準規格のEDIを用意することで、同じ規格を利用する複数企業とのやり取りが容易になるでしょう。
標準EDIの例を以下で紹介します。
流通BMS(流通ビジネスメッセージ標準)
小売業や卸・メーカー業など、流通業界で用いられる標準EDIです。従来のJCA手順と比較して、伝送速度が早く、漢字表記や画像データの送受信も可能です。通信の円滑化により、発注から納品に要する時間が短縮されます。余剰時間が生まれ、ほかの主業務へ集中できるでしょう。
以下の記事では、流通BMSについて詳しく解説しています。興味のある方は一読ください。
全銀EDI
企業間の振込時に、振込元に関する支払通知番号・請求書番号などのさまざまな情報を受取企業に送信できるシステムです。XML電文形式を採用しているため柔軟性が高く、多くの情報を付加できるようになります。受取企業側の売掛金消込などの事務作業の効率化にもつながるでしょう。
全銀EDIについて詳しく知りたい方は以下の記事を参考にしてください。
業界VAN:特定の業界に特化した標準EDIの一種
標準EDIの一種として、業界VANというネットワークサービスがあります。特定の業界に特化しているため、取引できる企業数は減りますが、業界共通の商品コードや取引先コードが標準化され使いやすいでしょう。同じ業界の多くの企業と接続できます。
業界VANの一例として、日用品・化粧品業界の業界VAN「プラネット」や、家庭用品業界・食品軽包装業界の業界VAN「ハウネット」などがあります。
EDIの種類を選ぶポイント
自社に適したEDIの種類は、取引先や取引件数、既存システムなどによって異なります。EDIを選定するときは、以下のポイントを確認しましょう。
取引先が利用するEDIに対応できるか
EDIは自社だけで利用するものではなく、取引先との間でデータを交換する仕組みです。そのため、自社が希望するEDIよりも、主要な取引先が指定している通信方式やデータフォーマットへの対応が優先される場合があります。
導入前に、取引先が利用しているEDI、通信プロトコル、ファイル形式などを確認しましょう。複数の取引先と接続する場合は、幅広い方式に対応するEDIサービスが適しています。
取引件数やデータ量に適しているか
取引件数が少ない場合は、初期費用を抑えやすいWeb-EDIが選択肢になります。一方、毎日大量の発注・出荷・請求データを処理する場合は、システム間連携型EDIが適しています。
現在の取引件数だけでなく、今後の事業拡大や接続先の増加も考慮して選びましょう。
既存システムと連携できるか
EDIと販売管理システム、会計システム、在庫管理システムなどを連携できれば、取引データの手入力や転記を減らせます。
対応するAPIやファイル形式、データ変換機能を確認し、自社の既存システムへ無理なく接続できる製品を選びましょう。
複数の通信方式やフォーマットを変換できるか
取引先によって使用するEDIやデータ形式が異なる場合、複数方式に対応できる変換機能が必要です。
JX手順やAS2、SFTPなどの通信方式に加え、CSV・固定長・XMLなどのデータ形式を相互変換できるか確認しましょう。取引先ごとの変換設定を一元管理できる製品であれば、運用負担を軽減できます。
セキュリティ対策が十分か
EDIでは、発注情報や請求情報など、企業の重要な取引データを送受信します。通信の暗号化やアクセス制御、ログ管理、バックアップなどのセキュリティ機能を確認しましょう。
クラウド型EDIを利用する場合は、データセンターの安全性や障害対策、サポート体制も重要な比較ポイントです。
EDI導入のメリット
紙でやり取りしていた帳票類の電子化や、既存データから帳票を自動作成できるなど、業務効率化にもつながるEDIですが、他にもメリットがあります。
EDIの導入により期待できる効果の代表例です。
- ・ペーパーレス化や自動化によるコスト削減
- ・人的ミスの軽減や正確性の向上
- ・サプライヤーとの取引管理が効率化される
EDIの導入により、帳票管理や取引データのやり取りを効率化できます。
自社にあうEDIツールを知りたい場合は、無料診断サービスの活用もおすすめです。
いくつかの質問に答えるだけで、条件にあうシステムを確認できます。
EDIのメリット・デメリットについて詳しく知りたい方は以下の記事を参考にしてください。
EDIツールを利用して業務を改善しよう
EDI導入により、帳票作成業務の自動化・業務効率の向上が見込まれるため、インターネットEDIやWeb-EDIの導入がまだの企業は、ぜひこの機会に検討してください。
EDIは通信手段や、コード・フォーマットなどルールの設定方法により分類できます。業界ごとにやり取りする方法が決まっている場合もあるため、EDIの種類やそれぞれの特徴を理解したうえで、自社に最適なEDIツールを選定しましょう。
人気製品や製品の口コミを知りたい方は、以下の記事がおすすめです。




