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ネットワーク監視ツールの連携性を比較|SNMPからクラウド・チャット通知・SIEMまで

ネットワーク監視ツールの連携性を比較|SNMPからクラウド・チャット通知・SIEMまで

ネットワーク監視ツールは、単体で使うだけでなく、既存のネットワーク機器やクラウドサービス、チャットツール、SIEMなど他のシステムと連携させることで、運用の効率が大きく変わります。連携がうまくいかないと、監視の効果が限定的になる場合もあり、選定段階での確認が欠かせません。この記事では、代表的な連携先ごとに確認しておきたい観点を整理して解説します。

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目次

    SNMP対応機器やクラウド環境との連携で確認したいポイント

    企業では、既存のネットワーク機器やクラウド環境と組み合わせて監視ツールを運用します。まずは基盤となる連携の確認事項を整理します。ここを見誤ると、監視対象の一部が抜け落ちるおそれがあります。

    SNMP対応のネットワーク機器と連携する視点

    SNMP(簡易ネットワーク管理プロトコル)は、ルーターやスイッチなどのネットワーク機器の状態を取得するために広く使われている通信の仕組みです。多くのネットワーク監視ツールがSNMPに対応していますが、対応の範囲や取得できる情報の細かさは製品によって差があります。同じSNMP対応と表記されていても、実際に取得できる項目数には違いがあるため、詳細な仕様の確認が欠かせません。

    確認したい観点としては、自社で使用している機器のメーカーやモデルが対応機器として明確に記載されているか、取得できる情報の項目がどこまで細かいかが挙げられます。古い機種や特殊な機器を使っている場合は、事前にベンダーへ対応状況を問い合わせておくと、導入後に監視できない機器が判明する事態を防ぎやすくなります。機器の入れ替えを予定している場合は、新旧どちらの機種にも対応できるかをあわせて確認しておくと、移行期間中における監視漏れを防ぎやすくなります。

    AWSやAzureなどクラウド環境と連携するポイント

    クラウド環境を利用している企業では、オンプレミスの機器だけでなく、クラウド上のサーバーやネットワークもあわせて監視したいという要望があります。クラウド環境との連携状況は製品によって対応の幅が大きく異なるため、事前の確認が重要になります。

    確認したい視点としては、主要なクラウドサービスに標準で対応しているか、連携のために追加の設定や別料金が必要になるかが挙げられます。オンプレミスとクラウドを一つの画面で横断的に確認できるかどうかも、複数の環境を併用している企業にとっては比較の観点になります。今後クラウドへの移行を予定している企業では、将来の構成変化にも対応できる柔軟性があるかを確認しておくと安心です。移行の途中でオンプレミスとクラウドが混在する期間が生じることも想定し、その間の監視体制をどう維持するかもあわせて検討しておくとよいでしょう。

    関連記事 ネットワーク監視の導入で業務はどう変わる?具体的な活用例と注意点を解説

    チャットツールやSIEMとの通知連携で確認したいポイント

    異常を検知した際の通知先や、セキュリティ関連システムとの連携も、運用の効率を左右する重要な確認事項です。日常業務の中でどれだけ早く気づけるかに直結します。

    SlackやTeamsに通知できる連携の視点

    近年は、メールだけでなくSlackやMicrosoft Teamsといったビジネスチャットツールへの通知に標準で対応する製品が増えてきています。日常的に使うツールに通知が届くことで、担当者が異常に気づきやすくなる利点があります。メールを頻繁に確認しない担当者でも、チャット通知であれば見落としにくいという声も聞かれます。

    確認したい観点としては、通知内容をどこまで細かくカスタマイズできるか、複数のチャンネルへ振り分けて通知できるかが挙げられます。すでに社内で使っているチャットツールがあれば、その連携実績や設定の容易さを確認しておくと、導入後の運用がスムーズになりやすいといえます。部門ごとに使うチャットツールが異なる場合は、複数のツールへ同時に通知を送れるかもあわせて確認しておくとよいでしょう。

    SIEMと連携できるポイント

    SIEM(セキュリティ情報イベント管理)を導入している企業では、ネットワーク監視ツールが取得した情報をSIEMへ連携し、セキュリティ全体の状況とあわせて分析したいという要望があります。個別に確認するよりも、全体像を俯瞰しやすくなる点が期待される効果として挙げられます。

    確認したい視点としては、SIEM側で扱いやすい形式でログを出力できるか、連携にあたって特別な開発作業が必要になるかが挙げられます。連携方法が複雑な場合、社内の情報セキュリティ部門と事前にすり合わせておくことで、導入後の手戻りを減らしやすくなります。連携の実績が公開されている組み合わせであれば、設定にかかる作業時間の見通しも事前に立てやすくなります。

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    サーバー監視ツールとの連携で確認したい観点

    ネットワークとサーバーを別々のツールで監視している企業では、両者を連携させて一元的に把握したいという要望が見られます。確認の手間を減らせるかどうかが判断のポイントです。

    サーバー監視ツールと連携するポイント

    ネットワーク監視ツールとサーバー監視ツールを別々に導入している場合、それぞれの画面を行き来して状況を確認する必要があり、確認の手間がかかる場合があります。連携によって情報を一箇所にまとめられると、日々の確認にかかる負担を減らせる可能性があります。

    確認したい視点としては、既存のサーバー監視ツールとの連携実績が公開されているか、連携によってどこまで情報を統合表示できるかが挙げられます。すでに社内で使っているサーバー監視ツールがある場合は、乗り換えではなく連携という選択肢も含めて比較する方法が現実的です。連携によって二重の監視設定が必要になる場合もあるため、導入前に運用の手間が実際に減るかどうかを見積もっておくとよいでしょう。

    複数ツールを併用する際の役割分担

    ネットワーク監視ツールとサーバー監視ツールを併用する場合、それぞれがどの範囲を担当するのかを整理しておくことが、重複した監視や確認漏れを防ぐことに直接つながります。

    役割分担を検討する際は、両ツールで監視対象が重複していないか、障害発生時にどちらのツールを起点に調査するかをあらかじめ決めておく方法が有効です。担当者間で認識がそろっていないと、対応の初動が遅れる場合があるため、事前の取り決めが重要になります。定期的に役割分担の内容を見直し、実態と乖離していないかを確認する機会を設けることも、運用の安定に大きくつながります。

    APIを活用した外部システムとの連携で確認したい観点

    API(外部システムと情報をやり取りする仕組み)を活用すると、監視データをさまざまな用途に応用できる可能性が広がります。自社のシステム構成にあわせて柔軟に組み合わせられる点が特徴です。

    API連携がしやすいかどうかの確認方法

    API連携のしやすさは、公開されているAPIの仕様が分かりやすいか、連携するために専門的な開発知識がどの程度必要かによって変わります。社内に開発担当者がいない企業では、この点が導入の負担に直結するため、事前に確認しておく価値があります。

    確認したいポイントとしては、APIのドキュメントが整備されているか、代表的な外部システムとの連携事例が公開されているかが挙げられます。自社で開発リソースを確保できない場合は、標準機能として用意された連携先の範囲で十分かどうかを見極めることが現実的です。開発を外部の事業者へ依頼する場合は、想定される作業範囲や費用感を契約前に相談しておくと、後からの想定外の出費を避けやすくなります。

    API連携を活用する場面の想定

    API連携は、独自の社内システムへ監視データを取り込みたい場合や、複数のツールをまたいで自動化された運用を組みたい場合に活用されます。活用の幅は自社の運用体制やシステム構成によって大きく変わります。

    想定する場面としては、監視データを社内のBIツールに連携して経営層向けの資料を自動作成する、障害発生時に別のシステムへ自動で情報を連携するといった使い方が考えられます。将来的な活用イメージを持っておくと、必要なAPI連携の範囲を見極めやすくなります。導入時点では使う予定がなくても、将来の拡張性としてAPIが用意されているかどうかをあらかじめ確認しておくと、後からの選択肢を広げやすくなります。

    関連記事 ネットワーク監視ツール導入後にまずやることとは?

    SNMP機器からクラウドまで連携性で選びたいネットワーク監視ツール

    SNMP対応機器やクラウド環境、チャット通知、APIなど、ここまで確認してきた連携の視点を踏まえ、既存システムと組み合わせやすいネットワーク監視ツールを紹介します。

    InterMapper

    株式会社アンフェイク
    《InterMapper》のPOINT
    1. グラフィカルでリアルタイムなネットワーク監視
    2. 管理者の勤務状況に合わせたアラート通知
    3. マルチ言語対応(日本語・英語・中国語・スペイン語)

    株式会社アンフェイクが提供する「InterMapper」は、SNMPなど一般的な通信規格に対応したネットワーク監視ツールです。ルーターやスイッチをはじめとする既存のネットワーク機器の状態を取得し、接続構成をマップ形式で可視化できるため、すでに稼働している機器を大きく変えずに監視を組み込みたい場合に活用しやすい製品です。

    システム監視ミニ

    ヤマトシステム開発株式会社
    《システム監視ミニ》のPOINT
    1. システム異常を即座に検知・通知
    2. 情シス担当者の業務負担を軽減し、システムの安定稼働をサポート
    3. IT資産の稼働監視を手軽に始められるリスク予防

    ヤマトシステム開発株式会社が提供する「システム監視ミニ」は、サーバーやネットワーク機器の稼働状況を監視し、異常検知時にアラートで通知するシステム監視サービスです。監視項目を絞ったシンプルな構成のため、既存の監視の仕組みに部分的に組み合わせて導入しやすい点が特徴です。

    Datadog Watchdog (Datadog Japan 合同会社)

    《Datadog Watchdog》のPOINT
    1. 機械学習で異常を自動検出し、監視業務を効率化。
    2. 原因分析を支援するインサイトを提示
    3. 複数データを横断して関連する変化を可視化

    WhatsUp Gold (プログレス・ソフトウェア・ジャパン株式会社)

    《WhatsUp Gold》のPOINT
    1. IT環境全体を一元的に監視・可視化
    2. リアルタイム分析で異常を検知し、迅速な対応を支援。
    3. ネットワーク構成を自動検出しマップ表示

    Icinga (Icinga GmbH)

    《Icinga》のPOINT
    1. 監視、通知、分析までを一元的に提供。
    2. 自動化・API連携により運用業務の効率化を支援
    3. 分散構成と拡張性で大規模環境に対応。

    まとめ

    ネットワーク監視ツールの連携性は、SNMP対応機器やクラウド環境、チャットツール、SIEM、サーバー監視ツール、APIまで多岐にわたります。自社が既に利用しているシステムとの連携実績や設定のしやすさを事前に確認したうえで、資料請求を通じて詳細を確認し、比較検討を進めることをおすすめします。連携を前提に選定する場合は、導入前に実機やトライアル環境で実際の連携動作を確かめておくと、導入後のつまずきを大きく減らしやすくなります。運用開始後も定期的に見直すとよいでしょう。

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