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楽々ProcurementII

購買管理

楽々ProcurementIIとは?価格や機能・使い方を解説

住友電工情報システム株式会社
全体満足度★★★☆☆3.8
カテゴリ平均満足度★★★★4.2
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《楽々ProcurementII》のPOINT
  1. 購入依頼~見積~発注~入荷検収の購買業務全般を網羅
  2. 日本の商習慣にマッチし豊富な標準機能、実運用に柔軟に対応可能
  3. 各種製造業、システム会社、教育機関など多様な業界の導入実績

多様な業務形態に対応しながら、安定した経営基盤の上で、継続的にニーズを踏まえた機能強化、バージョンアップを実施しています。また、継続的かつ安定的な保守サービスをご提供しております。

2024年07月26日 最終更新

目次

製品概要

対象従業員規模全ての規模に対応対象売上規模全ての規模に対応
提供形態オンプレミス / クラウド / SaaS
参考価格別途お問い合わせ
参考価格補足※月間発注件数(明細)の上限は3万件までが目安

オンプレミス:ライセンス価格、各種支援、カスタマイズ費用別途
※ライセンス価格は発注件数により変動
クラウド/SaaS:月額費用、各種支援、カスタマイズ費用別途
※月額費用は発注件数により変動

製品概要

特徴

単価契約品の自動発注、都度見積、事前見積、派遣契約やリース契約などの契約にもとづく検収、購入依頼なしでの発注や検収、購入依頼、発注なしでの検収など、多様な業務形態に対応できます。安定した経営基盤の上で、継続的にユーザー様や市場のニーズを踏まえた機能強化、バージョンアップを実施しています。また、継続的かつ安定的な保守サービスをご提供しており、安心して、長くご利用いただけます。ノンカスタマイズでの導入も可能ですが、カスタマイズにも柔軟に対応します。

電子帳簿保存法(電帳法)への対応としてJIIMA(公益社団法人日本文書情報マネジメント協会)の
「電子書類ソフト法的要件認証(認証パターン2)」「電帳法スキャナ保存ソフト法的要件(※)」「電子取引ソフト法的要件」を取得済です。
 ※「スキャナ保存」については、楽々ProcurementII クラウドサービスのみが対象です。

機能詳細

楽々Procurement II(らくらく・プロキュアメント・ツー)は、多様な購買品目、発注形態に対応した購買管理システムで、企業の購買プロセスや購買規模にあわせた最適なシステムを短期間で構築することができます。消耗品、副資材、設備品、原材料などの物品購買はもとより、派遣・役務外注費・リース等のサービス系商材にも対応しています。調達コストを大幅に削減できることに加えて、購買業務における内部統制の強化策としての活用も進んでいます。

●現実の購買業務にフィット
購買部門を中心に依頼部門や検収部門、さらにはサプライヤ企業を含めた購買プロセス全般を広範囲にカバーする豊富な業務機能により、お客様の購買活動を全面にサポートします。


●対象業務と主要購買フロー

製品詳細-2

多様な発注方式への対応

製品詳細-3
または

仕様・動作環境

その他
・Tomcat

価格・料金プラン

価格・料金プランの詳細はお問い合わせください。

導入効果

・内部牽制の強化
・業務効率化
・購買情報の一元化とコストダウンの推進
・決裁の電子化によるペーパーレス
・システムの画面操作性、レスポンス向上
・利用ユーザ数の拡大
・調達業務の効率化

購買管理システム「楽々ProcurementII」は、多種・多様な業種に対応していますので、様々な企業にご利用頂いております。

住友電気工業グループ
三井化学グループ
シオノギグループ
イヅミ工業株式会社
自動車製造A社
ゴム部品製造販売B社
食品製造C社
自動車部品D社
物流会社E社
発電・変電・社会インフラプラントF社
システム開発G社
H大学
航空・自動車開発J社

等、500社以上
※仕入先でご利用いただいている社数は除いています。

企業情報

会社名住友電工情報システム株式会社
住所532-0003 大阪市淀川区宮原3-4-30
URLhttps://www.sei-info.co.jp/
設立年月1998年10月
従業員数600名
資本金4.8億円
事業内容・パッケージ・ソフトの開発・販売 ・情報処理システムの開発受託 ・コンピュータ運用業務の受託 ・情報機器の販売
代表者名代表取締役社長 奈良橋 三郎
または
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購買管理システム

購買管理システムとは?

購買における発注・支払業務を管理できるシステムです。製造業における原料や部品などの生産財の調達や社内物品調達の情報の一元化、伝票作成の自動化による工数削減などのメリットがあります。購買管理システムによって購買先の選定においても社内の意思統一をしやすくなります。また、製造・販売における生産データや在庫データとの連携によって、購買・調達のタイミングを最適化でき、過剰在庫や機会損失のリスクを軽減することが可能になります。

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